きっと皆さん、色々な方を挙げられるでしょうし、意見が一致するわけもないでしょうが、僕の独断と偏見によって勝手に選ばせていただけるのであれば、断定形をもってこう言うでしょう。

決定版 ほんとうにわかる株式投資
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1,890円（税込み） PHPエディターズグループ 高田直芳 (著) おすすめ度 ： ★★★★★ お役立ち度 ： ★★★★★

そんなの、高田直芳に決まってるジャン。いや、高田直芳しかいない、・・・・・と。世の中には近年異常繁殖傾向がみられる外来種のカツマーが跋扈しておりますが、その陰でひっそりと在来種かつ希少種のタカダーがいてもよいじゃないですか、と密かに思ってたりします。

とまぁ、まるで教祖様を崇める信者のように思いの丈をぶちまけてみたのですが、このような個人的な嗜好を何割か割り引いて冷静に評価しても、タカダ本のクオリティは高いと思います。オススメです。ちなみにこの、ほんとうにわかる株式投資は、個人的には高田直芳の本の中でも導入に適していると思います。

さて、余談は以上にしてやっとこさ本書の紹介に参りましょう。（と言っても、書き散らしただけなので、とっても分かりにくいかと思いますが、耐えて下さい。いつの日か読むことがあるかもしれない本書の分かり易さが、まるで天啓のように感じられることでしょう。）

この本は、企業の財務情報に基づいた株式投資をどのように行うかについて書かれた本で、本の導入部にはfor beautiful human lifeのカネボウが行った粉飾決算をケース・スタディとして、どのような数値に注意していれば粉飾決算発覚前に財務情報のみで粉飾決算を見破れたのか、について検討しています。

カネボウの財務データでは、売上高は毎年減少し続けているのに、経常利益や当期純利益は途中でＶ字回復を果たしていること、その理由の説明として営業活動キャッシュ・フローや純資産、総資産の額では説明がつかないこと、流動資本キャッシュフロー（本書では流動資産と流動負債の差額で、短期の資金繰りが健全かどうかのザックリとした指標として用いている。）がマイナスの数値であり、コイツが犯人であること等が述べられています。

その理由は、流動資産よりも流動負債が多いことから支払手形や買掛金、短期借入金等の返済が流動資産内だけでは不足し、固定資産を切り売りしたり、追加の借入金を何度も要請したり、といった自転車操業になる事態が予想されるから。

そして本書で最も有用なのは、ＣＶＰ分析の部分と繰延税金資産を法定実効税率で割り戻して、最低限達成するべき目標ラインとしての当期純利益が逆算できることについて書かれた部分の二章です。

ＣＶＰとはcost(費用),volumn(販売数量),profit(利益)の略で、ＣＶＰ分析とは販売数量の増減によって費用がどのように変化し、利益がどのように増減するか、について調べる分析法です。費用は売上高の増減に応じて変動するか否かで、変動費と固定費の二つに峻別されます。そして、本書では費用を両者に分ける技法として、統計的技法である最小二乗法のやり方を説明しています。


この変動費と固定費に峻別する方法を固変分解といいますが、適切に固変分解を行って、それを利用すると企業の売上高が増減すると、利益がどれだけ増減するかが分かります。つまり、来期の業績予想見通しを修正し易い企業体質かどうかが分かるわけで、投資スタンスによって、年度毎の利益変動が大きいとされる企業だけをピックアップしたり、除外したりといったことが勘に頼らずにできるようになります。

繰延税金資産とは支払いすぎた法人税等を資産計上して、その分翌期の法人税等を安くしてもらうためのもの、といった感じの理解でいいと思います。それが何故、法定実効税率で割り戻すと最低ラインの当期純利益目標が算出できるかというと税金をまけてもらうには翌期に利益が出ることが大前提で、そもそも赤字だったら将来税金を安くしてもらえる権利なんて持っていても意味が無いからってことを考えてみるとよく分かると思います。

以上、なんかわけの分からないことが羅列してありますが、本書自体は山田真哉の著作に毛の生えたレベルまで懇切丁寧な説明をするという親切設計になっております。是非、手にとってみて下さい。さらに付け足しておくと、少し前に紹介した絵でみるキャッシュフローのしくみも高田直芳の本です。

不動産は値下がりする!―「見極める目」が求められる時代
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777円（税込み） 中央公論新社 江副浩正(著) おすすめ度 ： ★★★☆☆ お役立ち度 ： ★★★☆☆

この本を読むと埋め立てや法の改正、住宅取得による優遇税制等により、建て替え需要を喚起させ、スクラップアンドビルドを繰り返すという土建屋国家ニッポンの縮図が見て取れます。もちろんそこには資本主義の論理に適った、使える床面積を創出することに主眼が置かれ、使える床面積を増やす手っ取り早い方法としての超高層ビルは絶対的な正義であるかのように礼賛されています。

更に、超高層ビルを多数、高密に建設する事によって、麻布・六本木エリアや丸の内エリアはより魅力を増したため、中・長期的にみても都心部の地価は値上がりしていくでしょう、と述べています。反対に地価が値下がりしていくのは、都心部へと人口が流出する郊外を中心に街としての魅力に欠けるところです、ともおっしゃっております。

ちなみに、都市としての魅力として著者が思い描くのはマンハッタンのようです。お友達である森ビル・森稔と共に、『土地を高度利用して都心の夜間人口150万人のマンハッタンのようにしたい』と熱く語り明かしたホテルオークラ12階のバーでの、若き日の原体験が筆者をニューヨーク大好き、高所からワイングラス片手に眼下を睥睨するのが大好き人間へと変貌させた可能性があります。

つまりのところ、筆者の頭の中にはまずグローバリゼーションとしてのマンハッタニズムがあるようで、超高層ビルをどんどん建てて、わが街も世界都市の仲間入りができたぞ、と無邪気に喜ぶ姿を思い描いて頂ければ、実像とそうは食い違っていないのではないかと思います。

シュリンキング・ニッポン―縮小する都市の未来戦略
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2,940円（税込み） 鹿島出版会 大野秀敏(著) おすすめ度 ： ★★★★★ お役立ち度 ： ★★★☆☆

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ・・・・と、仰々しく書き出してみたが、この本は、最後まで拡大し続ける欲望を抱いた資本主義を、巨大化や高層化、高密化だけが本当の幸せじゃないだろう？と懐疑的な眼で眺める著者らによる、資本主義の奔流といかに闘うか、それと違う可能性をいかに見いだしていくか、について都市計画の論考等をまとめたものである。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ではなぜ、そのような論考に耳を傾ける必要があるのかというと、答えは簡単で、長期的に需要が減少するのに、需要が無限に増加するという仮定のもとで都市計画が立案されているからである。本書から引用してみよう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 これまでの都市計画の法体系、手法、実行組織、建築関連の法規、デザイン思想など、いずれも20世紀に形成されたものであり、膨張を前提にでき上がっている。具体的にいえば再開発、区画整理、ニュー・ディール政策、ハワードの田園都市構想、ル・コルビュジェの現代都市構想など、いずれも地価の上昇、需要の無限成長を前提としているが、このような手法は現代ですら立ち行かなくなっている。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　このような膨張を前提に、地価の上昇、需要の無限成長を仮定した都市計画は、年月を重ねるごとにその理論的脆弱性が露呈する。それは、長期的に人口が減少するからで、人口減少⇒需要減少⇒地価下落というスパイラルが待ち構えているからである。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　では、どれほど人口が減少するのだろうか。国立社会保障・人口問題研究所の推計データを参照してみよう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国立社会保障・人口問題研究所の将来推計人口によると、 出生率仮定（長期の合計特殊出生率）の中位仮定を1.26、 死亡率仮定（長期の平均寿命）の中位仮定を男＝83.67年、女＝90.34年としたとき、 総人口は平成17年（2005年）の12,777万人から 平成42年（2030年）11,522万人、 平成62年（2050年）9,515万人、 平成67年（2055年）8,993万人へと大幅な人口減少が予想されている。 そして、今後50年弱でおよそ4,000万人の人口減少を被るであろう未来の人口を年齢構成別にみると、さらに恐ろしい事実が冷酷なまでに淡々と記述されている。

国立社会保障・人口問題研究所（詳しい推計データはこちらをご参照下さい）

上記の推計データを大まかに捉えると、子どもがおよそ1,000万人減少し、反対に1,000万人程度老人が増加している。そして、両者を支える生産年齢人口が8,500万人から4,500万人へとほとんど半減していることが分かる。要は、生産年齢人口がごっそりと4,000万人いなくなって、ものすごく年齢層がやたらと高い方に偏った社会が出現するわけである。

無味乾燥の数値だけを出しても、4,000万人の人口減少が社会にどれほどの影響を及ぼすのか、あまり実感が湧かないかと思うので、以下にまたまた本書の記述を引用してみよう。

都市を急速な人口縮小に任せておくとどうなるのか。 何しろ五十年足らずの間に四千万人弱の減少である。首都圏丸ごとなくなってしまってもまだ足りない人数である。まず、各地で廃村だけでなく、廃市も続出するであろう。 そこらじゅうに空き家が増え、犯罪の温床になるであろう。都市の拡大に対応してのびきったインフラストラクチャーは管理もされず放置されているだろう。

不便な郊外からは経済的に余裕のある層が都心に逃げ出し、採算割れした公共交通網を抱えた郊外には行き場のない低収入層が取り残されるだろう。 かつて地元の商店街を一掃した大型スーパーはさっさと店を閉めるから日々の生活に困る地域が広がる。 こうした生活インフラの崩壊は単純な人口減による採算割れだけでなく、経済規模の縮小、税収入の減少などが追い打ちをかける。

20世紀型の都市計画に身を任せて、人口減少を看過していると、とっても恐ろしい未来が待ち受けている。本書を読んで、現状を認識し、その解決に思いを馳せてみよう。

日本でも、サブプライムローン問題の余波で建設業、不動産業を中心とした企業がパタパタと倒れて民事再生法の適用申請が頻発しております。資金繰りが急速に悪化している中小企業も当座の資金を求めて奔走しているようです。

という具合に、マクロな資金繰りネタから書き出してみましたが、その逼迫した資金繰りを解消する本を紹介する訳ではありません。悪しからず。

絵でみるキャッシュフローのしくみ
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1,680円（税込み） 日本能率協会 マネジメントセンター 高田直芳(著) おすすめ度 ： ★★★☆☆ お役立ち度 ： ★★★★★

じゃあ、なんでこんな書き出しに
したのかと言いますと、単純にＧＭやクライスラーのキャッシュフロー計算書ってどんな感じになってんだろう、とふと思いまして調べてみた訳です。

下に貼り付けてあるのが、EＤＧＡＲ onlineからコピペした10-Nov-08の10-QのＣＦです。日本風に翻訳すると、EDINETからパクった2010年10月8日付けの第３四半期有価証券報告書のキャッシュフロー計算書、といった感じになるのでしょうか？（日本のＥＤＩＮＥＴと適時開示情報閲覧サービスを足し合わせた感じのものがアメリカのＥＤＧＡＲです。上場企業の提出・開示すべき書類は全部ここで手に入るみたいです。英語読める人にとってはまさに宝の山ですな。ちなみに、10-Kが期末の決算報告書で10-Qが四半期の決算報告書らしいです。又、ＥＤＩＮＥＴはelectronic disclosure for investors networkの略で、金融庁の電子開示システムを指します。）

確かに、前年度と比較すると、営業活動キャッシュフローの落ち込み具合があまりにも激しく、つなぎ融資が無いと年内中に破綻する可能性もある、と言われているのがなんとなく分かる気がします。（本業で資金が流出し、借金は返済しなければいけないし、調達の目処も無い上に、切り売りする資産も無い、となれば、手元資金が枯渇するのも時間の問題、という訳です。）

・・・・とまあ、このぐらいの、感想を洩らす程度のキャッシュフロー分析でしたら、薄いキャッシュフロー本を一冊流し読みすれば事足ります。（ＧＭのキャッシュフロー計算書も話のマクラにしてしまって、すみません。）

しかし、過年度のキャッシュフローを時系列に並べて、各時点間で単純比較しようとすると、実はそれ程簡単に比較できる代物じゃない、という事を知った上で行っていますか？（その答えはザックリというと、期間損益計算の適正化という概念の欠落にあります。）

前期末と当期末の貸借対照表と当期の損益計算書から、キャッシュフロー計算書の営業活動キャッシュフロー部分を概算で作る事が出来ますか？

損益計算書にはキャッシュの裏付けが無く、キャッシュフロー計算書には期間損益計算の適正化という概念が無い、という構造が御理解頂けてますか？

これらについて、絵でみるキャッシュフローのしくみでは、平易な文章で記載されていますので、簡単に理解できるうえに、キャッシュフローについての周辺知識が拡充される事、間違い無しです。

更に、この本には以下のような効能があります。

営業活動キャッシュフローと財務活動キャッシュフロー、投資活動キャッシュフローと財務活動キャッシュフローとの間にはつながりが見出せますが、営業活動キャッシュフローと投資活動キャッシュフローの間には、有意なつながりが見出せない事が分かります。

間接法で作成されたキャッシュフロー計算書のトップには税引前当期純利益が鎮座し、減価償却費を足し合わせています。更に、小計を挟んで受取利息と支払利息が符号を変えて2回登場しますが、これらの出現意図や意義が分かります。

ＥＢＩＴＤＡは営業活動キャッシュフローを概算で算出する為に用いられる指標で、素直に営業活動キャッシュフローを使えばいい、という事が分かります。

最後に、この本で最も呼んで頂きたい記述がフリーキャッシュフローについての記述で、この部分を読むと、過剰な設備投資で企業が落ち込んでいく理由が理解できます。

フリーキャッシュフローはよく投資系の雑誌なんかで、営業活動キャッシュフローに投資活動キャッシュフローを足し合わせたもの、なんて記述がありますが、もしも不動産投資等に興味がおありでしたら、実はフリーキャッシュフローを考慮しなければいけないのは、不動産投資をした翌年度以降という事、を頭に叩き込む必要があると思います。

投資はフリーキャッシュフローの範囲内で行えという金言の真意を理解し、フリーキャッシュフローをプラスで維持していかないと過剰債務状態に陥って爆死する可能性がありますが、本書を読むとそれを避ける事が出来るかもしれません。

この本のレビューを読む 735円（税込み） 文春新書 水澤 潤(著) おすすめ度 ： ★★★★☆ お役立ち度 ： ★★★★☆

マンション管理を管理会社に丸投げしていると、その管理会社がまともな管理をしているかどうか分からない。 著者のリゾートマンションでは、管理会社が漏水事故の保険金７００万円を受け取りながら、管理組合に入金していなかったり、過年度にわたる会計帳簿を作成しておらず使途不明金が３０００万円に達する、という恐ろしい事態が、管理組合で会計監査を行ってみて分かったそうである。


一方で、管理会社に任せず、自主管理をすると理事が使い込みをするかもしれないし、積立金が増えすぎるとペイオフでパーになるかもしれない。かといって、積立金が少ないと、大規模修繕の原資が足りないという抜本的な問題に直面する。こういった問題をクリアしたとしても、管理組合の理事なんて貧乏クジは誰も引きたがらないし、貧乏クジを引いてしまった人に負荷がかかり過ぎる。

つまり、マンション管理の適正解は両者の中間点付近にある訳で、管理会社を有効に活用しつつ、管理出来る所は自分達でやってみよう、というスタンスが無難な方向性になるのだろう。